コムファリレー

2017年12月

第15回近畿地協学術交流集会 発表

みつばち薬局上賀茂店 薬局長の前田です。

11月23日に神戸勤労会館で第15回近畿地協学術交流集会が行われ、演題発表をしてきました。今日は薬局の取り組みを紹介する意味も込めて、その抄録を載せようと思います。

 

近畿地協写真.JPG

 

 

演題名「民医連らしいかかりつけ薬局を考える~患者背景に目を向けた事例から~」

 

【はじめに】

2016年診療報酬改定で「かかりつけ薬局・薬剤師」がクローズアップされたが、かかりつけ薬局として信頼されるためには地域に根差した活動が不可欠である。今回は薬局の事例を紹介しつつ、かかりつけ薬局になるための方法を考察する。

【事例】

①    外来指導中に介護保険の申請をしていないことが判明した事例

対象はY.Tさん80才女性。高血圧の薬を飲まれており、服薬指導の最中に立ち上がりのことを尋ねた際に「最近足腰が悪くなってきて、ベッドが欲しいけど中古のものとか無いかしら」と発言あり。介護保険で借りられるのではないかと思い尋ねると、申請していないことが判明した。

その後本人の許可を得て、地域包括ケアセンターに連絡。支援員に家への訪問をしてもらい、介護保険の申請に繋がった。センターも今まで訪問を断られており、定期的な訪問の良いきっかけになったと感謝された。その後、顔を覚えてもらい血圧を医療機関ですら測りたがらないが、薬局で声掛けすると測ってくれるようになった。また副産物の成果として、この時に地域包括ケアセンターへ薬局から連絡したことにより、学区単位の地域包括ケア会議に呼ばれるようになった。

②    自費処方箋の患者に声かけしたところ、保険料の滞納が判明した事例

対象はW.Tさん68歳男性。2013年の開局当初より、門前の医療機関で自費の処方で時々シップだけもらわれていた。その後、血圧の薬も出るようになったが、不定期での受診だったので尋ねてみると「お金が苦しいので大事に飲んでいる」と発言あり。片足が義足の方であるが、年金は会社で働いていた時のお金だけ、障害者年金は重複してもらえないと言われた。保険料払うのに60万円支払いがいると言われて払えないのでやめたとの事。

詳しく話を聞くと、在職中は私学の職員としてお勤め。給料と障害者年金を受給されていた。退職時国保に移行する際に前年度までの収入が反映されるため国保料が高額であった(60万円/年)。そのため年金のみでは支払困難と思い、無保険になってしまっていた。ただ、年金は20万円/月あったため、生保や無低診の対象ではないと考えられた。41公費(京都市の老人医療助成)の説明は行ったが、難しいと考えられた。

しかし、このまま自費では今後年齢を重ねて体調不良になった時に、保険料滞納の支払いが困難になることが考えられるため役所に相談した方が良いとお伝えして経過をみることに。

半年後、国保を取得されたこと確認。本人が役所で確認した所、年収が低くなったため国保料の額が安くなったことが判明したため、支払うことにして保険証を発行してもらえたとのこと。

【考察】

どちらの事例にも共通して言えるのは「薬局が気になったことを一歩踏み込んで聞いたから」改善したと言える。患者さんに信頼してもらうためには、悩みを解消するなどの日々の積み重ねが必要だが、それは薬の領域に留まらない。生活面へも目を向けることも大事である。それが出来るのは民医連の薬局だからであり、特色の1つではないか。来年度の診療報酬改定に向けて、健康サポート薬局を取得する大きな流れはあるものの、薬局はもっと様々な「色」があって良いのではないか。地域包括ケアへの参画や患者背景に目を向けた取り組みもかかりつけ薬局につながる方法の1つであると考える。

 

ここまで読んでくれた方おられましたら、ありがとうございました。

薬剤師にはもちろん薬の専門性を問われる事になるかと思いますが、これからの薬局情勢にはプラスアルファが求められると考えています。患者さんの生活の質を向上させるには、こういった制度面を紹介することが必要なケースも出てくると思います。こういった生活面に目を向けた取り組みが出来るのも京都コムファの特徴の1つではないかと考えています。

 

今の薬局で働いて5年になりますが、患者さんの顔なじみの方も増えて相談されることが増え、充実した指導が出来ていると感じることが多くなってきました。かかりつけ薬局となっていくためには、やはりある程度の年数同じ所で働いた方が良いと実感しています。「地域で長く働きたい」と感じている学生さんがおられたら、是非見学に来てください。お待ちしています。

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駅伝の応援

みつばち薬局紫野店で薬剤師をしているオキカエです。

 

今年も駅伝の季節になりました。

みなさんは駅伝といえばどの駅伝が思い浮かびますか?箱根駅伝ですか?ニユーイヤー駅伝ですか?

今回は12月24日日曜日に京都市内で開催される、全国高校駅伝についてふれたいと思います。

 

みつばち薬局紫野店では去年に引き続き今年も、白鴎大学足利高等学校女子陸上部に薬局前の軒下をお貸しすることになりました。

白鴎大学足利高等学校は名門高校のようで、栃木県代表として4年連続で全国大会に出場されています。

女子の部は全長約21㎞を5人のランナーがタスキと誇りを胸に、都大路を駆け抜けます。

みつばち薬局紫野店は栃木県にゆかりのある職員はいませんが、これも何かの縁なので、白鴎大学足利高等学校のみなさんを、職員一同応援したいと思っています。

 

 

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がんばれ、白鴎大学足利高等学校。

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読書

コスモス薬局 Mです。

年に入って、以前より本を読む機会が増えました。

 

兄一家が海外転勤となり、中学生の姪から

「日本語の小説が読みたい」とリクエストがあったため、

自分も読んではせっせと送っています。

 

普段は読まないようなジャンルを買って、

意外におもしろかったりすると、お得な気分です。

昔読んだ本を読みなおしてみて、再発見もあったり。

(10代の主人公への感情移入は厳しくなってきた・・)

 

これからも、いろんなものに挑戦したいと思います。

 

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ケアマネットの会

京都コムファ あゆみ薬局の薬剤師1943です。

ある夏の昼下がり、あゆみ薬局に電話がかかってきました。

「以前、吉祥院病院にいたケアマネージャーのYです…お願いしたいことがあって…」と。

もともと吉祥院病院でケアマネージャーをされていたときは、Yさんの担当されている患者さんのところに私たちあゆみ薬局が訪問したりしていて、親しくしていたのですが、2年ほど前に上京区の事業所に異動になられその後ご無沙汰をしていました。

そのYさんのお願いというのは、Yさんが世話人をしている、ケアマネさん対象の学習会で、薬剤師の在宅訪問について、講演して欲しいというものでした。いまはさらに異動されて左京区の事業所におられるようですが、薬剤師に講演を頼もうと思ったとき、真っ先にあゆみ薬局の薬剤師の顔が浮かんできたそうです。Yさんと私たちあゆみ薬局の薬剤師がいろんな面で連携して患者さんたちと一緒に歩んだ日々が思い出され、「薬剤師なら誰でも良いわけではない、ぜひあゆみ薬局の方に」と思ってくれたそうです。そこまで言っていただいて、引き受けないなんてこと出来ません…。在宅担当のK薬剤師とI薬剤師に講演をお願いしたところ、日常業務が大変な中ですが2人とも快く引き受けてくれました。そしてその学習会が先週12月2日の土曜日の午後に無事に開催されました。

Yさんが担当されていた患者さんの事例など交えながら、1時間半、薬剤師が訪問して出来ることについて話してくれました。20名ほどのケアマネージャーさんが集まってくださり、皆さんメモをとりながら熱心に聞いてくださっていました。「薬剤師が訪問出来るのは往診の患者さんだけ?」「患者さんが服用している薬の説明書って、ケアマネにももらえないの?」など、いろいろ質問もありました。ケアマネージャーさんたちの多くの関心が薬剤師に向けられていると感じられる学習会となりました。

 

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勤務時間内には十分な準備時間もとれなかったですが、2人とも自分の時間を使って準備をすすめてくれました。休みの日にも出てきて準備をしていたI薬剤師、体調の優れないなかシンビコート吸入を片手に講師を務めてくれたK薬剤師、本当にお疲れさまでした。

Category : 薬局日記
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『医薬品副作用被害救済制度』

『京都コムファ、コスモス薬局 薬剤師のサッカー小僧です』

 

11月30日に2年目研修の講師として医薬品副作用被害救済制度について話してきました。

皆さんは医薬品副作用被害救済制度についてご存知ですか?

 

医薬品は正しく使っていても、副作用の発生を防げない場合があります。そこで、医薬品(病院・診療所で処方されたものの他、薬局等で購入したものも含みます)を適正に使用したにもかかわらず、その副作用により入院治療が必要になるほどの重篤な健康被害が生じた場合に、医療費や年金などの給付を行う公的な制度が、医薬品副作用被害救済制度です。

給付の請求は、健康被害を受けたご本人またはそのご遺族が直接PMDA(医薬品医療機器総合機構)に対して行います。その際に、医師の診断書や投薬・使用証明書、受診証明書などが必要となります。支給の可否は、厚生労働省が設置し外部有識者で構成される薬事・食品衛生審議会における審議を経て、厚生労働大臣の判定結果をもとに決定されます。給付までには1年から1年半程度かかることが多いようです。

独立行政法人医薬品医療機器総合機構 健康被害救済部の平成28年度調査で,医師・薬剤師・看護師・歯科医師3500人にインターネット調査したところ認知率(知っている+聞いたことがある)は82%,認知率(知っている)は高い順に薬剤師92%、医師87%、歯科医師81%、看護師72%だそうです。一般の人の認知率(知っている+聞いたことがある)29%と比べると高いですが,まだ100%ではありません。

医薬品副作用被害救済制度は申請しても必ず支給されるわけではありませんが,せっかくある制度なので多くの人に知っていただき広めていきたいと思いました。

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